水産品


考えて選ぶことは
私たちが果たすべき海への責任

このところ毎年のように耳にする不漁のニュース。事実、日本の漁獲量は下げ止まりを見せません。1984年当時、世界一を誇った日本の漁獲量は1282万トンありましたが、2016年には436万トンにまで激減しました。それを補ってきた養殖ものも、自然破壊、排水・廃棄物による海洋汚染、稚魚や卵の乱獲など、さまざまな問題をはらんでいます。

魚は「安くておいしいもの」という日本人の常識は、崩れつつあります。その背景には世界的な魚の需要拡大や地球温暖化などの要因が複雑にからみ合っていますが、日本における漁業不振の原因は「乱獲」と「資源管理の仕組みがないこと」などが挙げられます。このまま手をこまぬいていれば、私たちの大切な魚食文化を失いかねません。

このような現状のなか、らでぃっしゅぼーやでは、国内で水揚げされた天然ものを第一に扱います。そして、養殖や輸入ものを利用する際には、安全や資源管理、環境への影響に配慮した漁業によるものを優先しています。また、国内もの・輸入ものを問わず、持続可能な漁業による水産品を優先して取り扱います。

水産品の 3つの柱

国内で水揚げした
「天然もの」を第一に

水揚げから製造まで、
すべての工程をたどれる安心を

らでぃっしゅぼーやでは、「天然もの」の水産品については国内の港に水揚げされたものを第一選択肢として取り扱いをしています。それは、水揚げから製造までのすべての工程が確認しやすく、鮮度保持剤などの薬剤も不使用の安心なものをお届けすることができるからです。

一般に輸入水産品は、国外で水揚げされた後、一次処理をほどこされてから、直接もしくは複数の中継地点を経て日本に持ち込まれます。その後は国内で最終加工されますが、国内で水揚げされたものに比べて漁獲からお届けまでのルートが多岐にわたり、トレーサビリティ*1をとるのが難しいのが現状です。

また、長時間の輸送に耐えうる状態にするために、鮮度保持剤などの薬剤が使用されることがあります。こうした薬剤や添加物は、日本の基準で使用を認可されているものであっても、長期連用などの場合、安全性に疑問が残ることがあります。

ただし、需要の大きさに反して日本の近海や河川で漁獲が難しい水産品に関しては、流通ルートの確かなものに限り輸入を認めています。

*1トレーサビリティとは、漁獲から流通までの過程を明確にすること

2018年現在

「養殖もの」は
責任ある養殖業者によるものを

密飼いによる薬剤投与や環境汚染にNOを

今求められているのは、きちんと生産管理された水産品を流通させ、おいしいものを安定的に食べられるようにすることです。

養殖ものは、漁獲量が減り続ける日本の水産品市場を低価格で支えてきました。その一方で、過密養殖と抗生物質などの投薬の併用が当たり前に行われたり、養殖施設をつくるための自然破壊や、排水・廃棄物による環境汚染、稚魚や卵の乱獲といったさまざまな問題の原因となっています。

このような現状に対し、らでぃっしゅぼーやでは養殖ものの扱いに2つのルールを設けています。

1つは、餌を与えて飼育する養殖(鰻やぶり、サーモンなど)。抵抗力のない稚魚期を除き、病気予防目的で飼料に抗生物質を混ぜるなどの薬剤の使用は原則禁止。そうすることで、密飼いや周辺海域の環境悪化を防いでいます。

もう1つは牡蠣やわかめ、海苔など、餌を与えずに育てる養殖。「無給餌」を可能にするのは、豊かな自然をおいて他にありません。そのため、周囲の環境を破壊せず、自然との共存を目指す生産者による養殖ものを優先します。

さらに、各工程や衛生管理が計画的かつ徹底され、記録によりトレース可能な養殖業者に限定しています。

持続可能な漁業による
水産品を尊重

「天然もの」は、海洋資源にやさしい
漁法によるものを最優先に

日本近海では、管理されない漁業や気候の変化などにより、魚が激減しています。アジやサバ、イワシ、サンマ、イカなど日本人になじみ深い魚種の半数が、枯渇状態にあるといわれています。

日本では下降線を描き続ける水産業ですが、北欧・北米・オセアニアなどでは、世界的な需要増を追い風に、成長産業として躍進しています。そうした漁業先進国と日本との根本的な違いは「資源管理」。先進的漁業の先駆者として知られるノルウェーでは、かつて北海のニシンを乱獲し、水揚げを激減させました。その問題に直面した時、ノルウェーが下した決断は、ほぼ禁漁といえる厳しい漁獲制限。その結果、見事資源回復に成功しました。これがモデルとなり、北欧や米国などでも魚種ごとに漁獲可能量を定めてそれを漁業者に割り当てる「個別割当方式」を導入。安定的な水揚げを実現しています。

らでぃっしゅぼーやは、海洋・河川などの環境や水産資源を保護するため、持続可能な漁業原則、国際的な水産資源管理のルールに則って得られた水産品を優先して取り扱います。また、適切な漁獲方法、安全性などが確認された水産品であることを第三者機関が認定した「MSC認証」を推奨します。